2016
10/15

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IT業界の35歳定年説はその人次第

IT業界では、昔から「35歳定年説」という言葉があります。もちろん、会社勤めをしている限り、会社で定められた定年があるので、35歳が定年というわけではありません。この年齢を過ぎるあたりから、転職を含めて会社をやめる人が多くなることから、そのような通説があると考えられます。会社をやめる原因は様々ですが、IT業界のコストは人件費が大部分をしめるため、キャリアが長い割にスキルの高くない人は、働きにくい雰囲気があるという話を聞きます。

また、労働時間が比較的長いので、体力的にもたなくなったり、常に新しい技術を学び続けるのが難しくなったりして、やめる人が増えてくるという話も聞きます。逆に、技術があって、学び続ける努力を怠らない人なら、働き続けることは十分可能ですし、労働条件のよい会社に移ることもできるということです。linuxを扱うインフラエンジニアの数は、ソフトウェアエンジニアに比べると圧倒的に少ない状況で、常に「人が足りない」と言われています。

元々エンジニアの数が少ない上に、昨今は、linuxが家電製品やスマートフォンなどの、生活の身近なところでの利用が増えたので、需要が高まっています。そういった意味で、linuxエンジニアはエンジニア将来性があるといえるでしょう。ただ、インフラまわりの技術は、個人で勉強するには限界があります。
業務の中で接するチャンスをみつけ、業界の流れを常に把握しながら勉強し続けることで、linux系に必要な素養を得ることができ、35歳定年説を打ち破ることができるでしょう。

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